【ビットコイン】仮想通貨(暗号資産)とは?ブロックチェーン・マイニングの仕組みや利益の出し方まとめ
2022/09/17
カテゴリー:work
概要
1998年にはじめて暗号資産が発表されて以来、多くの国で広まりました。
多くの暗号資産のうち、ビットコインは1BTCが約3.64円から最高1BTCあたり700万円(2021年10月)まで到達しています。
そんな暗号資産とは何か?ブロックチェーン・マイニングとは??などこのページでは紹介しています!
実際の取引画面も紹介しているので、これから仮想通貨を始めたい方や利益を出したい方は是非ご覧ください!
目次
暗号資産(仮想通貨)とは?
暗号資産(仮想通貨)とは紙幣や硬貨のように現実に存在するお金ではなく、インターネット上に存在するデジタル資産を表しています。
1番有名で、1通貨あたりの価値が高いビットコイン(Bitcoin)を筆頭に、ライトコイン・イーサリアム・リップルなど約1万種類も存在しています。
暗号資産は人に売り買いすることができて、そのやり取りの履歴は「ブロックチェーン」に記録されていきます。
ブロックチェーン
世界中にあるビットコインのやり取りは一度世界中のユーザーに共有されます。
そのやり取りが不正なものではなく正しいものだと証明するために、「マイニング」という作業を行います。
マイニングによって正しいと証明されるとブロックチェーンへ記録され、ビットコインが新しい持ち主へと移動します。
マイニング
マイニングをするためにはかなりの労力と計算量(電気代)が必要です。
ではなぜマイニングをしてくれる人がいるかというと、マイニングを1番早く達成した人には新規に発行された暗号資産がプレゼントされるからです。
マイニングを達成した人はマイニング報酬(6.25BTC=約1900万円)(2022年9月17日現在)と送金手数料が支払われます。
10分に1回それまでの取引データが発表され、世界中の人々が過去の取引を含めて正しいかどうかを示す、「ナンス値」というものを見つけ出します。
ナンス値を見つけるためには、ハッシュ関数というものにランダムな値を入力しまくって、ある一定の数より少ない数字が返ってくるまで繰り返します。
総当たりで試していく必要があるため、性能の高いPCが必要となります。
税金
マイニングや取引によって暗号資産を得て、利益が出た場合、それは課税対象となります。
株式やFXの場合、利益の額にかかわらず、一定に20.315%税金として納める必要がありますが、暗号資産の場合、所得税の雑所得として計上する必要があります。
一般的な副業収入と同じ扱いなので、会社から給与を貰っている人は20万円以上の利益が出てしまうと確定申告が必要で税金がかかってきてしまいます。
個人事業主の方で年収2400万円以下なら、基礎控除額が48万円あるため、他の収入を含めて48万円以下なら確定申告は不要です(税金はかかりません)。
所得税の税率は次のようになります。
得た利益 | 税率 | 控除額 |
---|---|---|
1000円以上 | 5% | 0円 |
195万以上 | 10% | 97,500円 |
330万以上 | 20% | 427,500円 |
695万以上 | 23% | 636,000円 |
900万以上 | 33% | 1,536,000円 |
1800万以上 | 40% | 2,796,000円 |
4000万以上 | 45% | 4,796,000円 |
例えば利益が200万出たなら、税率は10%で控除額が97500円なので、2000000ー97500=1,902,500 1,902,500×0.1=190,250となり、約19万が税金として引かれ、手元に残るのは181万円ほどになります。
実際の取引画面(bitflyer)
bitflyer(ビットフライヤー)やcoincheck(コインチェック)などが大手の仮想通貨取引サイトとなっていて、今回はbitflyerを使った暗号通貨の取引を紹介します。
bitflyerで仮想通貨を購入するには、bitflyerから提示された金額で仮想通貨を購入するか、他のユーザーから仮想通貨を購入するかの2通りから選ぶことができます。
前者の場合、「販売所」というタブから買いたい仮想通貨を選択します。インターフェイスはかなりシンプルで、買いたい通貨を選んで「買う」「売る」のどちらかを選択するだけとなっています。
後者の場合は、「取引所」か「lightning(プロ向けツール)」で自分で値段を指定して仮想通貨を購入できます!
今なら招待コード「pwu0x3am」を入力するだけで1000円分のビットコインを貰えるので、ぜひインストールしてみてください!下のURLからも飛べます!
bitflyer(ビットフライヤー)-暗号資産(仮想通貨)の購入/販売所/取引所
手数料
銀行からの入金は三井住友銀行の口座をお持ちの方は無料でできます!ただ出金の場合、次のような手数料がかかります。
三井住友銀行へ | それ以外へ | |
---|---|---|
3万円未満 | 220円 | 550円 |
それ以上 | 550円 | 770円 |
販売所(bitflyer)から仮想通貨を買った場合、売買手数料は無料ですが、取引所(ユーザー)から購入した場合は購入金額の0.01~0.15%が手数料としてかかってきます。
もし10万円分の仮想通貨を取引所で購入した場合、0.14%が手数料としてかかるため、140円が手数料となってきます。購入金額によって手数料の%は変わってきます。
過去30日間の取引額 | 手数料の% |
---|---|
10万未満 | 0.15% |
20万未満 | 0.14% |
50万未満 | 0.13% |
100万未満 | 0.12% |
200万未満 | 0.11% |
500万未満 | 0.1% |
1000万未満 | 0.09% |
2000万未満 | 0.07% |
5000万未満 | 0.05% |
1億未満 | 0.03% |
5憶未満 | 0.02% |
それ以上 | 0.01% |
利益の出し方
次のグラフは2015年から現在までのビットコインの値段の推移です。
2020年に入ってから取引量が多くなり、値動きも激しくなっているのがわかります。
そのため、第一に余裕資金で投資を行うことが重要になります。利益が出るときは大きく出やすいですが、その分損益も大きく出やすいです。
チャートには移動平均線やMACDという指標がついています。それらを用いることで、これから上がるか、下がるかの目安をなんとなく知ることができます。
赤い線が過去25日間の平均値をつないだ線となっていて、青い線が過去75日間の平均値をつないだ線となります。赤い線が青い線を下から追い越したとき、上昇トレンドとなり、これから価格が上昇していくことを表します。
逆に赤い線が青い線を上から下に突き抜けた場合、これから価格が下降していく下降トレンドを表します。
MACDという指標は移動平均線を応用した指標で、より早く上昇トレンドや下降トレンドを知ることができます。他にもいろいろな指標がありますが、一番よく使われている移動平均線を理解することが第一歩となるので、覚えていきましょう。
少なくとも適当に上がりそうだから買ったり、下がりそうだから売ったりするよりも利益が出やすくなります。
まとめ
まとめると、暗号資産とは実際に存在しないデジタル通貨のことを表していて、世界中のユーザーがマイニングによって取引を正しいと証明することで安全性が保たれています。
副業と同じく税金がかかり、各取引サイトにおいても手数料がかかります。利益を出すためには移動平均線などの指標を理解するのが第一歩なのでした。
以上となります!なんとなく仮想通貨について知れたでしょうか?当サイトではほかにもFX入門や株を買う際にかかる費用についてまとめた記事ありますので、ぜひそちらもご覧ください!配当金の仕組みについて記事書いているので是非そちらもご覧ください!SNSもフォローお願いします!記事が更新されるとすぐに見ることができます!